新聞や雑誌といった紙メディアとオンラインメディアの両方を経験した記者によると、大なり小なり両者に違いがあるという。

以前、日々のITニュースを扱うオンラインメディアに所属し現在、ITの専門雑誌を担当する記者はこう語る。

「同じITの専門メディアであっても、雑誌とオンラインでは読者が違う」。

具体的にはどういうことか。

「オンラインでありながら、何万件の個人情報が漏れたというセキュリティのニュース、新しいスマートフォンのレビュー記事など、マスをターゲットにした情報を取り上げる傾向にある。この手の情報は、専門雑誌は扱わない。専門誌がターゲットとする読者は専門家だ。新製品情報などはまったく読まれないので、誌面もない」。

業界新聞からITのオンラインメディアに移った別の記者はこう指摘する。

「紙媒体は定期刊行物なので兎に角、発行しないといけない。要は紙面を埋めるといのが第一条件。オンラインには、埋める、という考えはない。日々の記事が1～2本減っても、そう大きな問題はない。しかし、定期刊行物ではそうはいかない」。

他にも違いがある。

「新聞は書き捨て、という発想がある。紙ゆえに、忘れられるという認識がある。オンラインは日々、蓄積され残っていく。そのせいか、オンラインの場合、記事1本を書くにも慎重になるし、書き捨てはできない。必然的に時間をかけるようになる」。

両者のメリットは?

「言い古されてはいるが、オンラインはいつでも、どこでも、好きな時に読める。ただ、タイトルを見ただけでは記事のボリューム(重要性)がわからない。新聞はレイアウトの大きさで、記事の重要性が一目でわかる」。

前述の記者に話を戻す。

「オンラインメディアは、昼休みにコンビニ弁当を食べながら見たり、夕方、手が空いて、終業するまでの空き時間にチェックしたりと、手軽さがある。逆に専門媒体の読者は、役に立てる、勉強するといったモチベーションで記事(情報)に接する。オンラインが流し読みのメディアだとしたら、(専門)雑誌は情報をストックする、活用するメディアといったところだ」。

人間とは不思議なものでも、いい思い出よりも、嫌な出来事をいつまでも覚えているきらいがある

ようだ。

印象の悪い広報対応や広報担当者を、記者は意外と忘れていない。

「記者発表会で、有名なメディアの記者に対して『OOさんこちらへどうぞ』といった対応をする広報担当者を目にすることがあるが、正直、いい気はしない。確かにメジャーなメディアで紹介されるのと、マイナーなオンラインメディアで掲載されるのでは、影響力は違うので仕方ないといえばそれまでだが・・」と、IT系オンラインメディアのH記者が自嘲気味に話す。

発表内容がつまらないと、掲載にも影響するようだ。

「たいした発表でないと、自ずと原稿量は減り、写真の掲載数も少なくなる」と、H記者。

当の広報担当者に悪意はないかもしれないがやはり、差別、区別をうけている、という印象をあたえるのは得策ではない。

記者も人の子である。

別のケースはこうだ。

「企業(広報)からトップインタビューの打診があった。こちらとしてはあまり受ける気はなかったが、広告との関係もあり了承した。了解をするやいなや、電話口で『では質問内容をおくって欲しい』と言ってきた。依頼してきたのはあなただろうと、言葉にこそださなかったが、正直、愕然とした。せめて、こういった内容を考えています。追加の質問があれば教えてください程度の説明があってしかるべきである」。

一度は受けたが、その後は二度と応じていないとのことである。

もうひとつ、記者発表会関連の対応から。

「記者発表会の案内状が送られた後には必ず、広報担当者から、出席確認の電話連絡が入る。電話自体はべつに問題ないが、予定が立たないのに何度も電話をかけてくるのは、仕事に支障もきたし迷惑だ。さらにひどいのは、同じ編集部の複数の記者に電話攻勢をしてくるケースがある。決してプラスにならないし、人間性が疑われるので止めたほうがいい」。

企業の広報担当者かPR代理店の担当か定かではないが、若い女性担当で、以前にもプレスリリースのやりとりで、ちょっとしたことがあり、悪い印象が残っていたと、同記者が語っている。

IT業界の記者同士はそれなりに交流があり、情報交換なども交わしている。広報担当者も話題にのぼることがある、という。

「OO会社の広報担当のXXさんはちょっと強引で・・」といったように。

ネットワーク系のソリューションを提供する外資系ITベンダーの広報活動を紹介する。

同社でマーケティングマネージャーを務めるU氏。現在、マーケティングと広報の業務の割合は6対4。今年からPR代理店と契約を交わし、積極的に広報活動に取り組んでいる。

「今期は導入事例をどんどん発信して、認知度を上げていく。先行するS社に少しでも近づくには、

当社の実績をアピールするのが最も効果があるとの判断からだ」と説明する。

どのような広報をしているのか。

「国内外を問わず、公開できる事例は極力、プレスリリースにして配信している。海外事例は難しいが、日本企業の事例は比較的、メディアが取り上げる確率が高い。1件でも多く事例をとるよう営業にプレッシャーをかけている」。

外資系企業の場合、国内のプレスリリースを配信するには本国(本社)の許しが必要となるが、どう対処しているのか。

「本国への了解はとっていない。英語への翻訳作業や承認の時間など、無駄が多いので勝手に進めている」と意に介さない。

外資系の広報では確かに、何かと本国の許可を必要とするものが多い。プレスリリース1本のために、1ヵ月も時間を要することもある。担当者としてはたまったものではない。

事例の他にはどういう策をうっているのか。

「メディアリレーションの範囲を広げている。従来はITメディアが中心だったが、教育、医療関係の記者にもコンタクトをしている。理由は簡単で、弊社のソリューションが学校や医療機関に採用されているからだ」。

どのようにアプローチしているのか。

「PR代理店と連携し、プレスリリースを持参してメディアを訪問し、製品や導入先の説明をしている。技術的な内容は避けて、何ができるか、どんな効果があるかなど、ユーザー目線の話に重きを置いている」。

この他、IT系のメディアには、寄稿記事の執筆なども打診しているという。

決して派手さはないが、掲載記事の数も着実に増え、認知度の向上を少なからず感じているとのことだ。

オーソドックスで地道な広報活動が功を奏している。