１年前、業界メディアの記者から企業の広報へ転職したH氏がこう語る。

「メディアにいた頃は、プレススリリースをはじめ、企業の情報発信はあまり上手くないと感じていた。

もっとやりようがあると思っていた」。

現在は広報のみならず、社内外に向けたコミュニケーションを推進する仕事に携わっている。

取材する側からされる側に立場が逆転した同氏の目には、メディアがどう映っているのか。

「記者時代はメディアを過小評価していた。自分の書いた記事が、果たして対象とする読者に読まれているのか正直、わからなかった。メディアなどなくても、情報はいくらでも取れるとも思っていたが、間違っていた」と漏らす。

「メディアの価値がよくわかった。仮に月間60～70万のPVを取るオンラインのニュースメディアがあるとする。企業がオウンドメディアを立ち上げ、同じようなPVの数を取ろうとしたら相当な時間がかかる。60～70万のPVを集めるだけでも、メディアとしの存在意義はある」。

情報の発信を考えるとやはり、報道機関としてのメディアで取り上げてもらうのが、一番効果があると気づいたという。

広報の仕事はどうか。

「人選、日程、コメントなど、取材を依頼されたときの社内調整が煩雑だ」。

さらに「記者はひたすら質問をすればいい。こちらは取材は歓迎するが、言いたくないことは言わない。いっぽう、興味深い内容も提供しないといけない。完全に記者と利害が一致しないため、その差分をどう埋めるかが結構、難しい」。

記者の経験は活かされているか。

「当然、プレスリリースをはじめ、情報発信については役に立っている。情報を収集し、文章化するにしても、インタビューや原稿執筆の経験は非常に活きている。プレスリリースは該当する部門で書き上げるが、広報で文章を校正する。あまり修正しすぎると、担当者が自信をなくすので、やりすぎないように加減している」と、配慮も忘れてない。

メディアリレーションはスムーズにできているのだろうか。

「知り合いの記者が多いので、コンタクトはやりやすい。彼らも、こちらが無理な売り込みはしてこない、と思っているので、すんなりと会ってもらえる。逆に、ネタの弱いプレスリリースを配信したときなどは、プッシュされるのを記者が嫌がるので、あえてフォローの電話はいれない」。

1年が過ぎたが、まだまだやるべきことが山積しているという。

「専門メディア以外のリレーション、オウンドメディアの立ち上げ、社内広報の着手、自社の認知度のさらなる向上などなど、課題が多い」と言うその顔は、言葉とは裏腹に、充実感が垣間見える表情であった。

「多いときは週に2～3回は記者と飲んでましたね」。

こう話すのは、2年間、親会社の広報部に籍を置き、昨年、出向から戻ってきたO氏。現在は、グループ会社で広報マネージャーの任にある。まさに“飲ミニュケーション”によるメディアリレーションといったところである。

最近は少ないが、記者と酒を飲むのが広報の仕事として暗に認められていた時代もあった。

「記者と良好な関係をつくろうと思えば、大企業の広報担当者は、大なり小なり、日常的に記者との酒席の機会をつくっている。決して悪いことだとは思っていない。個人的に親しくなった記者も何人かいますね」と、あっけらかんとしている。

酒を交わす目的の一番は記者と親しくなるためだ。具体的に仕事の話しをすることはなかったという。確かに、酒の席で仕事の話しばかりすると、マイナスの印象を与えかねない。

酒席の必要性は、当時の広報部長のことばからも窺い知れる。O氏にこう話したそうだ。

「対外的な広報活動は、営業活動と同じだ」。

つまり、メディアリレーションは営業行為ということだ。本人はどう受け止めたのか。

「出向に行く前はグループ会社で営業を担当していた。プレスリリースの配信だけが広報の仕事ではない。毎日、足繁く通うわけではないが、メディアに自社のサービスや製品を売り込むのは確かに、営業活動ですね」。

接触するメディアはどういったところだったのか。

「新聞、テレビそれとビジネス系メディアなど、経済記者が中心でした」。

2年間、密にメディアリレーションを築いてきたO氏には、いまの会社の広報活動が稚拙に感じられるようだ。

「記者の携帯電話に連絡して、この件は書けますかね、程度のことが言える関係をつくらないと、広報パーソンとは言えない」と手厳しい。

現在は、以前のように記者と酒を酌み交わすことが、めっきり少なくなったという。

その顔はどこか、物足りないようにも映った。

日々のニュースを中心に報道するIT系オンラインメディアの編集長E氏。多い日は300本地近い

プレスリリースに対処することもある。どう捌き、どんな尺度で記事として取り上げているのか。

「はじめにタイトルなど見て、粗く振り分け、多めに拾っておく。メディアの性格上、企業向けの情報を扱うので、対象となる数はさらに絞り込まれる」。

残ったものは登録し、記者の一任で記事化されていく。

「私は企業名から入っていくことが比較的、多い。そのほうがPVがとれる可能性が経験則的に高いからです」。

他のメディア同様やはり、メジャー企業のプレスリリースが優先されるのか。

「大企業イコール絶対ではない。中堅・中小でもおもしろいものは扱う。海外のベンチャー企業の

話題も届くため、小さい、無名といっただけでは無視できない」。

では、プレスリリースを記事として掲載する基準はどうか。

「まず、日本語がきちんとしているのが第一条件」と、端的である。日本語が破綻しているプレスリリースはゴミ箱へ直行となる。

「IT企業のプレスリリースは、わけのわからないものが多い」とも、指摘する。

つぎはどんな判断か。

「内容が完結に纏まっている。饒舌はよくない。新機能などを簡潔に表現し、補足情報などは下段に納めているのがいい。製品やサービスに直接、関係しない業界情報は不要。CEOや第三者のコメントはまったく価値がないので一切、見ない」と、明快である。

次に、広報担当者との関係性は影響するのか。

「情報の鮮度、価値、内容など、前提条件が同じプレスリリースだと、面識のある広報担当者がいる企業のものが有利になることはある。ただし、100%ではない」と、正直である。

プレスリリース配信後の電話フォローにはどう思っているのか。

「念を押すのはわかるが、仕事が中断されるので非常に煩わしい。個人的には、電話をかけてほしくない」。

以前にも、プレスリリースに対する記者のコメントを紹介したが、共通点はあるものの、微妙な温度差も感じられる。記者という属人的な職業によるものか。

結局は、メディアの特性、記者の特徴や嗜好をどれだけ多く把握しているかがポイントとなる。

つきなみだが、プレスリリースについては、明確でわかりやすい日本語を使い、伝えたいメッセージは最初に語る。補足情報は下段で対応し、関係者のコメントは載せない。

電話のフォローは、時間帯や相手との親密度・距離感などを考慮してコンタクトすればよい。