IT、衣料、食品、車・・・・・。

どの世界にも、業界に特化した情報を発信するメディアがある。専門紙、業界紙と呼ばれるのがそれで、IT業界向けのメディアのように、オンラインで発信する専門メディアも増えている。新聞、テレビ、一般雑誌とは異なり、対象とする読者は限定されており、発行部数も少なく、記者の数も決して多くはない。書店やキオスクで手にする機会は皆無に近い。

IT業界の記者から、企業のマーケティング部に転職したN氏が、自ら関わってきた業界メディアをこう述懐する。

「8年ほど在籍していたが、辞める2年くらい前から、先行きが厳しいと感じていた。記事のノルマを処理することが優先され、時間をかけて、じっくり取材をする環境ではなかった。もちろん、大きな特集などは無理だった」。

記者も少なく、編集タイアップなどの営業が優先される取材も度々だったという。専門・業界メディア特有の、記事広告が優先されてしまう。

「広告がとれないので自ずと、編集とのタイアップ記事で、売上を確保しないといけない。数字(売上)を重視していくと、メディアとしての本来のパワーがどんどん下がってしまう」。

業界紙を発行する別の記者は、自社の現状をこう説明する。

「スタッフが足りないので、記者が編集レイアウトも担当する。自ずと取材する時間が制約されるので、50～60%はブレスリリースを記事化して、紙面を埋めている。正直、記事のクオリティーは低くなる」。

話をN氏に戻す。

転職の際に、他のメディアへの再就職も考えたが、将来への不安がよぎったという。純粋な編集記事にこだわっていたN氏には、企業とのタイアップ記事を手がけるのに、少なからず抵抗もあったようだ。

「タイアップ記事は好きではなかったが、同時に、純粋な記事にも関わらず、広告主を意識して書かざるを得ないこともあった。それに記者発表会の内容をだらだらと書くようなこともしたくなかった」。

記者が足りなく、締切を優先するため、内容の粗い記事になることも屡だった。

だが、否定的なことばかりではない。

「専門メディアとはいえ、一目おかれ、読者や広告主に迎合せず、きちんとした記事を発信するメディアもある。取材に時間をかけ、深く濃い、内容のいい記事を書く記者もいる」と。

メディアはどうしても、広告収入に依存せざるを得ない。ましてや業界メディアとなれば、広告収入への依存度は高くなる。否が応でも、収益優先になってしまう。すべての専門メディアが、同氏が指摘するような状況ではないだろうが、淘汰されていくのは防ぎようがないようだ。

「ひどい記者が結構いる。もっとちゃんと書いてくれ、と言いたくなる」。

開口一番、辛辣な言葉を吐くS氏。20年以上にわたりIT業界に身を置き現在、外資系IT企業のマーケティングディレクターの職にある。

「能力のない記者は、ステレオタイプの記事が多い。読んでいて“なるほど”と感じるものがなく、文章に輝きがない」と、ストレートである。

いっぽう、良い記事とは。

「さすが、と思わせる記事は、こちら(読者)に気づきを与えてくれる」。

能力のある記者とそうでない記者の違いは何か。S氏は持論を展開する。

「優秀な記者は常に勉強している。年齢や性別といったものはまったく関係ない。もっと言わせてもらえば、物事の本質を捉えようとしている。それはインタビューを受けている際に気づくことがある」。

記者に限らず、成長する上で、人間にとって学びは大切な営みである。報道する立場にいる記者であればなおのことである。

持論が続く。

「独断と偏見だが、恐らく、取材の段階から違うのではないか。できる記者は、取材前に自分の中でいくつかのストーリーを描いている。インタビューをしながら、自らの仮説を検証している節がある。思い描いたシナリオにはまると、納得したような表情を見せる。取材に同席していて、そう感じさせる記者が確かにいる」。

さらに

「優れた記者はポイントになる点を必ずメモしている。どうかな、と疑問符のつく記者は、書きもしなければ、こちらの目も見ていない」と差を指摘する。

パソコンを手元に置きインタビューする記者の光景は当然のようになったが、その点も気になるS氏。

「インタビューとはいえコミュニケーションなので、相手の目を見て話すべきです。人と話をする上での原理原則です」。

10数年前と比べ、記者の質が落ちたわけではないと前置きしつつ

「以前は、ハードやソフトも簡単で、わかりやすかった。いまはソリューションやサービスに流れ、複雑かつ多様化しているので、全体を把握しないと記者も理解できない難しさがある。記者が俯瞰してみているかどうかは、インタビューをはじめて10分程度でわかる」と、語る。

最後に、記者へひと言、と言うと、自省も含めてとしながら、こう返ってきた。

「勉強しましょう」。

広報(PR)の世界に飛び込んで、かれかこれ30年がたつ。当時、広報活動を積極的に進めていたのは大手や外資系の企業で、中堅・中小企業では広告が優先されていたように思える。社内でも世の中でも、広報という仕事はまだまだ市民権をえていない、と個人的には感じていた。

そして現在、状況は大きく変わったのか。

中小のITベンダーでマーケティングと広報の仕事に従事するIさんはこう漏らす。

「社員の多くは広報の仕事がわかっていないし、関心もないようです」。

大学卒業後、新卒で同社に入社し、今年3年目迎えた20代半ばの男性である。

「広報に頼ってくる社員がいない。どういうことかいうと、事業部から、広報になりそうな情報が一切、あがってこない。こちらからドアを叩いても、第一声は『ない』の一言。諦めずに粘り強く問いかけると、どうにか、可能性のある情報がでてくる。そういった次元です」と、Iさん。

これまでも、何度か記事が掲載されているものの、社員の反応は、芳しくないようだ。自ら開発した製品や企画したサービスがメディアで紹介されれば、少なからず、嬉しいものなのだが。

エンジニアにしても営業にしても、広報への評価が低い。以前、営業担当者に掲載記事みせたところ、「この程度の記事では、あまり話題にならないな」と、感謝の一言もなった。

Iさんは、現場の声をどう感じているのか。

「正直、しんどいですが、結果をだすしかないと思ってます。役員も掲載を見て満足はしていますが、いい意味での叱咤激励がないんです。役員クラスも広報への関心が薄いかなと。ちょっと残念ですけど」と、声が沈んでいる。

これから、どう取り組んでいくのか。解決策はあるのか。

「兎に角、結果がすべてです。ますば、記事の掲載を１件でも多く獲得する必要があります。これまで、製品やサービスばかりに焦点を当てていましたが、今後は、“人”つまり社員にもフォーカスしようと考えています。自分自身にスポットが当たれば、直接、インタビューをうけるので、広報というものを、多少なりとも意識する機会になるはずですから」。

すでに目ぼしい社員がおり、時期を見て、メディアに売り込むそうだ。

「それと、広報はトップと近いので、なんとなく、社員から疎まれる点はあるかもしれないが、常に社員と同じ目線をもつように心がけています」。

今後は、会社のブランディングにも着手し、知名度を上げていきたいと、前向きなIさん。

広報が社内で評価される日を期待したい。