所変われば品変わる。

業界によって、広報の対応は違うようだ。

ITを含め、ものづくりや研究開発など、幅広い分野を取材するK記者。以下は、製薬会社および大学の広報と、K記者の間でおきた話である。

某製薬会社のメディア向け勉強会に出席。当然、記事にする前提で、説明内容をパソコンのキーボードに打った。後日、記事をオンラインにアップした。記事を読んだ同社の広報から電話が入った。

「掲載されると困るので、記事を取り下げて欲しい」。

理由を尋ねても、曖昧な返事が続く。

「情報を使うのは構わないが、出所元を明かしてほしくない」。

理解し難い言葉が電話の向こうから返ってきた。結果、記事は取り下げた。

K氏曰く「勉強会という名称だが、実態は記者説明会に近いものだった」と。

以降、製薬業界の記者発表会などに出席した際には必ず、記事の掲載の可否を確認しかつ、配布資料の使用についても了解をとるようにしているとのことだ。

こちらは、某国立大学の広報とのやりとり。

同大学のホームーページに公開されているプレスリリースを元に記事を書きあげた。

しばらくして、同大学の広報から「著作権侵害」とのクレームがはいった。

プレスリリースでかつ、ホームページに公開されている情報を利用して、なぜ、著作権侵害なのか、とK氏は同然のごとく疑問に思った。

先方に理由を問う。

わかったような、わからないような説明があった。

「プレスリリースは、こちらに著作権があるので、勝手に使用してもらっては困る」。

「使用するなら、出所元を明記し、プレスリリースをそのまま載せてほしい」。

「当大学は市政記者クラブのみにプレスリリースを配布しており、記者クラブに所属していないメディアには配布していない」。

結局、記事は取り下げてしまった。

後日、2,3の国立大学に問い合わせたところ、市政記者クラブのみにプレスリリースを配布する慣習の大学があることがわかったそうだ。

何のための情報公開であり、何のための広報なのか。

腑に落ちない、二つの出来事である。