メディアにもよるが、原則、被取材者は記事を確認・修正できない、と思ったほうがいい。それを前提でインタビューをうけないと後日、トラブルが生じる場合もある。原稿の確認ができないのであれば、取材を断る企業もある。

理由は簡単で、事実に間違いがないかを確認するだけ、と広報担当は言うが、記事の確認を拒否するメディアは多い。編集権の独立性を守るためである。

キャリア9年の記者が、数年前、自身に起きた記事へのクレームをこう振り返る。

「異業種に進出するというので、トップインタビューをした。数日後、原稿を確認したいという打診がありました。嫌な予感がしたのですが、事前に見られないのであれば掲載は止めてほしい、という話になり、渋々、見せました。案の定、強い調子で変更を迫ってきましたよ」。

広報担当曰く

「確かにこう発言したが、そういう意味で言ったのではない」。

「こういう内容が発表されると、業界での当社の立ち位置が悪くなる」。

「社長はそのような意図で喋ったわけではない。本人も断言している」。

翌日、必要以上に手のはいった原稿が戻ってくる。好き放題に赤字をいれてきた。さすがに腹に据えかね、「こんなことは喋っていません。変更は無理です」と、

電話越でドンパチやったそうだ。

新春インタビューということもあり、原稿を没にはできず、妥協してどうにか鞘を収めた。不信感だけが残り、その後、同社を取材していないとういう。後味の悪い結末である。

同氏ほどではないが、やはりクレームを受けた女性記者の話である。

何度か取材をしたことのある企業だが、たまたまネガティブな出来事を、続けて報道した。記事を見た知り合いの広報担当者から電話がかかってきた。

「確かに内容は正しいが、あのような見出しをつけるのですか。わかっているなら、あらかじめ教えてほしかった」と告げられた。内容の変更などは求められなかったが、「どうして」という疑問が残った。

「こちらはきちんと取材をしており、先方の広報にも事実を確認していたので手落ちはなかった。上から、釘をさすようにプレッシャーをかけられたのだと思いますよ。サラリーマンですから従わざるをえないでしょう」と女性記者。

上司からは「社会的に影響力のある記事だから先方も驚いたのだろう。悪いとこはなにひとつない。気にすることはない」と励まされたそうだ。

後日、広報担当者と顔を合わせる機会があったが、この件に触れることはなかった。

きちんと事実を知らせてくれるメディア。

提灯記事ばかりのメディア。

どちらが良質なメディアか。

会社にとって。社会にとって。