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インターネットの出現により、マスメディアの力は間違いなく落ちた。情報の発信者としての独占的な地位はすでになく、新聞やテレビは検索エンジンやキュレーションメディアにその地位を明け渡したようにも見える。

しかし、それはもちろん間違いである。インターネットは旧来のマスメディアに取って代わるものではなく、相互に補完し合う仲である。

どういうことか。

情報提供の役割分担がそこにはある。

マスメディアは組織力、中立性、客観性をできるだけ保つように、そしてある程度万人に向けた室の高い情報を提供する。信頼性の高い情報は引用されるため、ソーシャルメディアやブログメディアからアクセスされる。

逆にソーシャルメディアやブログメディアは、客観性、中立性が求められていはいない。これらのメディアに価値があるのは、「個人的な思い」や「ある人の意見」を覗くことができるからである。したがって、逆に客観性や中立性を求めれば求めるほど面白くなくなる。

よって、今後のマスメディアは「データバンク」や「情報ソース」としての役割を重要視し、「意見表明」はあまり重要視しなくても良さそうである。

ということは本質的には通信社的な役割を求められている可能性が高い。また、取材力があることから、意見を持った専門家のキュレーターとしての位置づけとなる。

しかし、そう言った情報にカネを払うコンシューマーはいるのだろうか？

私はいると思う。

客観的データ、取材を行った情報、そういった正確なソースを求める人はいくらでもいる。だが、「一般向け」では徐々になくなっていく可能性は高い。

ブログ、ツイッタ―、ユーチューブ、フェイスブックさらに、キュレーションメディアなど、いつでも、どこでも、一瞬にして世界中の情報が入手できる。最も影響を受けたのが新聞、テレビ、雑誌をはじめとした、既存のメディアである。

現役の記者は、これらのメディアをどう見ているのか。これまで、折に触れて聞いた雑感を紹介する。

キャリア18年のIT記者

「脅威が2割。くだらないが2割。残り6割が役に立つ。役立つのは、自分自身の情報源になり、

執筆した記事を広めてくれるときもあるから。商売敵の側面もあるが、仕方ない。ネットは情報の広がる速さが紙媒体とは比較にならない。この状況は誰にも止められない」。

記者歴10年の30代男性

「速報性という意味ではツイッタ―の方が早いが、競うことはない。報道機関としてのメディアは、

裏付けによる取材を重ね、記事としてきちんとした情報を提供すればいい。キュレーションメディアとは

協業・共存の面もあると思う。読者を取られたような印象をもつ記者もいるようだが、それは違う。

取り上げられることで、自分の書いた記事が世の中に広まるのだから、嬉しい限りである」。

・ビジネスメディアの編集長

「報道機関ではないので、脅威でもなんでもない。ただ、情報を無料にしてしまった反動は大きい。

メディアに身を置く者としては、情報はコストがかかるという認識の世の中であってほしい。しかし、

情報はタダというこの流れはもう、止められないだろう」。

・二児をもつ30代後半の女性記者

「自分の書いた記事がキュレーションメディアで紹介されるのは、広く知れ渡るので、有り難い。確かに、ただ乗り的な印象はあるが仕方ない」。

・IT・製造業界担当8年の記者

「脅威ではない。既存メディアが自らのあり方を問われているだけ。情報源は、突き詰めれば既存のメディアからのもので、情報源の信頼性がすべてではないか」。

・紙メディアに10年、オンラインメディアで10年の記者

「キュレーションメディアはニュースの量販店だと思う。さまざまな情報があるプラットフォームといったところですね。僕らは一次メディアとして、取材をして記事を書く。そこが強みというか、大きな違いではないか」。

メディアリテラシー、と言う言葉がある。

メディアリテラシー

情報メディアを主体的に読み解いて必要な情報を引き出し、その真偽を見抜き、活用する能力のこと。

「情報を評価・識別する能力」とも言え、カナダ・イギリスおよびオーストラリアでは、カリキュラムに取り入れるよう国の政府が指定している。アメリカ合衆国での扱いは、州によって異なる。アメリカ合衆国以外では、メディア・リテラシーが単に「メディア教育」と呼ばれることも多い。

（Wikipedia）

メディアを批判的に読み取り、正確な情報をメディアから引き出す能力を指すことが多いが、「賢い消費者」が増えている現在では、マスメディアの報道する内容を信用しない人物も増えている。

逆にネットの情報は「自分で探しだした情報」に見えるため、都合の良い情報を取捨選択し、頭から信じこんでしまうこともある。

しかし、情報にあふれているからこそ、「メディアリテラシー」がなお求められる時代でもある。すべてを疑うのも愚かであるし、全てを信じるのも同じである。

情報の真偽を見分けるにはその背景や発信者、状況などを考え、より的確に情報を吟味する必要がある。

だが、それと同時に情報の発信者も、受け手により正確に情報を理解してもらうよう、発信に工夫をしなければならない。

上に述べた背景や、発信者に関する情報、あるいは状況に合わせた情報発信の形もまた、問われている。

PRとはそのようなことを踏まえた総合的な技術であり、メディアリテラシー教育の担い手とも言える。

「プレスリリースは、ださないといけないでしょうか」

理由を問うと、

「ほとんど記事としてとりあげてもらえないですから」。

世間に名の通った企業でない限り、プレスリリースが記事になる可能性は低い。

記者がこう説明する。

「誰でも知っている企業の製品やサービスのほうが、読者の関心度・注目度が違う。記者はどうしても、読まれる頻度が高い会社の話題を優先する。たとえインパクトが弱かったり、情報量が少なくても、取り上げる確率は高い」。

メディアには日々、数百件にのぼるプレスリリースが送られてくる。このブログでも以前、紹介したが、記者が一件一件、具(つぶさ)にプレスリリースに目を通すことはない。自ずと、知名度の低い企業のプレスリリースは素通りされてしまうのだ。

ではどうすべきか。

別の記者はこんなアドバイスをする。

「漫然とプレスリリースを送るのでは、他社と一緒です。事前に電話にて配信する旨を伝え、手短に内容に触れておくのも一考ですね。非常にうまい広報担当者がいて、『○○さん、忙しくて読んでないと思いますが、XX時にこういったブレスリリースをお送りしています。ぜひ読んで欲しかったです』と言いながら、手際よく説明します」。

タイミングにもよるが、参考に値する方法ではある。

こう指摘する記者もいる。

「本当に掲載してもらいたければ、直接、記者を訪問して説明するのが一番、効果がある」。

いわゆるプレスキャラバンだが、時間がかかる点で、広報担当者が二の足を踏むきらいがある。

いっぽう、プレスリリースの配信後に、確認の電話をいれてくるのを嫌がる記者もいる。

「ニュース記事を書いている夕方の電話は、とても迷惑。出たくない、というのが本音です」。

もう一つ、好まれない例がある。

「メディアを広告としか考えていない広報担当者がいます。掲載日はいついつでお願いします、とか。何で掲載されなかったのですか、とか。気持ちはわかるが、記事の掲載に拘泥しすぎると、こちらもあまりいい気分にはならない。別の機会に取り上げることもあるので、長い目で見て欲しい」。

企業の広報マンが、ちょっとしたアイデアを喋ってくたれ。

「公平・公正という意味ではいかがなものですが、プレスリリースの配信日の前日に、ごくごく親しい記者だけに送ります」。

詳細は話さなかったが、どうしても記事掲載を獲得したい時に、このやり方を使うそうだ。ただし、100%掲載の保証はないとのことである。

やはり即効薬はないようだ。月並みだが、日頃のメディアリレーションが効果を発揮するような気がしてならない。