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インターネットの出現により、マスメディアの力は間違いなく落ちた。情報の発信者としての独占的な地位はすでになく、新聞やテレビは検索エンジンやキュレーションメディアにその地位を明け渡したようにも見える。

しかし、それはもちろん間違いである。インターネットは旧来のマスメディアに取って代わるものではなく、相互に補完し合う仲である。

どういうことか。

情報提供の役割分担がそこにはある。

マスメディアは組織力、中立性、客観性をできるだけ保つように、そしてある程度万人に向けた室の高い情報を提供する。信頼性の高い情報は引用されるため、ソーシャルメディアやブログメディアからアクセスされる。

逆にソーシャルメディアやブログメディアは、客観性、中立性が求められていはいない。これらのメディアに価値があるのは、「個人的な思い」や「ある人の意見」を覗くことができるからである。したがって、逆に客観性や中立性を求めれば求めるほど面白くなくなる。

よって、今後のマスメディアは「データバンク」や「情報ソース」としての役割を重要視し、「意見表明」はあまり重要視しなくても良さそうである。

ということは本質的には通信社的な役割を求められている可能性が高い。また、取材力があることから、意見を持った専門家のキュレーターとしての位置づけとなる。

しかし、そう言った情報にカネを払うコンシューマーはいるのだろうか？

私はいると思う。

客観的データ、取材を行った情報、そういった正確なソースを求める人はいくらでもいる。だが、「一般向け」では徐々になくなっていく可能性は高い。

ブログ、ツイッタ―、ユーチューブ、フェイスブックさらに、キュレーションメディアなど、いつでも、どこでも、一瞬にして世界中の情報が入手できる。最も影響を受けたのが新聞、テレビ、雑誌をはじめとした、既存のメディアである。

現役の記者は、これらのメディアをどう見ているのか。これまで、折に触れて聞いた雑感を紹介する。

キャリア18年のIT記者

「脅威が2割。くだらないが2割。残り6割が役に立つ。役立つのは、自分自身の情報源になり、

執筆した記事を広めてくれるときもあるから。商売敵の側面もあるが、仕方ない。ネットは情報の広がる速さが紙媒体とは比較にならない。この状況は誰にも止められない」。

記者歴10年の30代男性

「速報性という意味ではツイッタ―の方が早いが、競うことはない。報道機関としてのメディアは、

裏付けによる取材を重ね、記事としてきちんとした情報を提供すればいい。キュレーションメディアとは

協業・共存の面もあると思う。読者を取られたような印象をもつ記者もいるようだが、それは違う。

取り上げられることで、自分の書いた記事が世の中に広まるのだから、嬉しい限りである」。

・ビジネスメディアの編集長

「報道機関ではないので、脅威でもなんでもない。ただ、情報を無料にしてしまった反動は大きい。

メディアに身を置く者としては、情報はコストがかかるという認識の世の中であってほしい。しかし、

情報はタダというこの流れはもう、止められないだろう」。

・二児をもつ30代後半の女性記者

「自分の書いた記事がキュレーションメディアで紹介されるのは、広く知れ渡るので、有り難い。確かに、ただ乗り的な印象はあるが仕方ない」。

・IT・製造業界担当8年の記者

「脅威ではない。既存メディアが自らのあり方を問われているだけ。情報源は、突き詰めれば既存のメディアからのもので、情報源の信頼性がすべてではないか」。

・紙メディアに10年、オンラインメディアで10年の記者

「キュレーションメディアはニュースの量販店だと思う。さまざまな情報があるプラットフォームといったところですね。僕らは一次メディアとして、取材をして記事を書く。そこが強みというか、大きな違いではないか」。

メディアリテラシー、と言う言葉がある。

メディアリテラシー

情報メディアを主体的に読み解いて必要な情報を引き出し、その真偽を見抜き、活用する能力のこと。

「情報を評価・識別する能力」とも言え、カナダ・イギリスおよびオーストラリアでは、カリキュラムに取り入れるよう国の政府が指定している。アメリカ合衆国での扱いは、州によって異なる。アメリカ合衆国以外では、メディア・リテラシーが単に「メディア教育」と呼ばれることも多い。

（Wikipedia）

メディアを批判的に読み取り、正確な情報をメディアから引き出す能力を指すことが多いが、「賢い消費者」が増えている現在では、マスメディアの報道する内容を信用しない人物も増えている。

逆にネットの情報は「自分で探しだした情報」に見えるため、都合の良い情報を取捨選択し、頭から信じこんでしまうこともある。

しかし、情報にあふれているからこそ、「メディアリテラシー」がなお求められる時代でもある。すべてを疑うのも愚かであるし、全てを信じるのも同じである。

情報の真偽を見分けるにはその背景や発信者、状況などを考え、より的確に情報を吟味する必要がある。

だが、それと同時に情報の発信者も、受け手により正確に情報を理解してもらうよう、発信に工夫をしなければならない。

上に述べた背景や、発信者に関する情報、あるいは状況に合わせた情報発信の形もまた、問われている。

PRとはそのようなことを踏まえた総合的な技術であり、メディアリテラシー教育の担い手とも言える。

「プレスリリースは、ださないといけないでしょうか」

理由を問うと、

「ほとんど記事としてとりあげてもらえないですから」。

世間に名の通った企業でない限り、プレスリリースが記事になる可能性は低い。

記者がこう説明する。

「誰でも知っている企業の製品やサービスのほうが、読者の関心度・注目度が違う。記者はどうしても、読まれる頻度が高い会社の話題を優先する。たとえインパクトが弱かったり、情報量が少なくても、取り上げる確率は高い」。

メディアには日々、数百件にのぼるプレスリリースが送られてくる。このブログでも以前、紹介したが、記者が一件一件、具(つぶさ)にプレスリリースに目を通すことはない。自ずと、知名度の低い企業のプレスリリースは素通りされてしまうのだ。

ではどうすべきか。

別の記者はこんなアドバイスをする。

「漫然とプレスリリースを送るのでは、他社と一緒です。事前に電話にて配信する旨を伝え、手短に内容に触れておくのも一考ですね。非常にうまい広報担当者がいて、『○○さん、忙しくて読んでないと思いますが、XX時にこういったブレスリリースをお送りしています。ぜひ読んで欲しかったです』と言いながら、手際よく説明します」。

タイミングにもよるが、参考に値する方法ではある。

こう指摘する記者もいる。

「本当に掲載してもらいたければ、直接、記者を訪問して説明するのが一番、効果がある」。

いわゆるプレスキャラバンだが、時間がかかる点で、広報担当者が二の足を踏むきらいがある。

いっぽう、プレスリリースの配信後に、確認の電話をいれてくるのを嫌がる記者もいる。

「ニュース記事を書いている夕方の電話は、とても迷惑。出たくない、というのが本音です」。

もう一つ、好まれない例がある。

「メディアを広告としか考えていない広報担当者がいます。掲載日はいついつでお願いします、とか。何で掲載されなかったのですか、とか。気持ちはわかるが、記事の掲載に拘泥しすぎると、こちらもあまりいい気分にはならない。別の機会に取り上げることもあるので、長い目で見て欲しい」。

企業の広報マンが、ちょっとしたアイデアを喋ってくたれ。

「公平・公正という意味ではいかがなものですが、プレスリリースの配信日の前日に、ごくごく親しい記者だけに送ります」。

詳細は話さなかったが、どうしても記事掲載を獲得したい時に、このやり方を使うそうだ。ただし、100%掲載の保証はないとのことである。

やはり即効薬はないようだ。月並みだが、日頃のメディアリレーションが効果を発揮するような気がしてならない。

先週は決算発表のピークだった。IR・広報担当者はいまごろ、ホッと、ひと息といったところか。

広報イベントの一つに記者説明会がある。事業方針、新製品、提携などその中身はさまざまである。この説明会、出席するメディア側はどう見ているのだろうか。IT業界を20年近く取材し続けている記者が、微細なことも交え語っている。

「IT業界は新製品、新サービスの発表会が多く、1週間に10件ほどあります。ただし、そのうち3割くらいは開催しなくてもいいのではないか。要は、新しいものがないんですよ」。

新バージョンという触れ込みにも関わらず、何が新しいのか、いっこうにわからない説明会もあるとのこと。あがった記事は質・量ともに乏しい結果となる。下手をすれば掲載に至らない場合もあるそうだ。

通常、説明会そのものは1時間で終える。プレゼンテーション、デモ、質疑応答などで全体が組まれている。

まずはプレゼンテーションから。

「いろいろ伝えたいのは理解できるが、業界の一般的な話題や自社のビジョンなど、本題と直接、

関係のない説明は極力、短時間で済ませたほうがいい。個人的には不要で、いっきに本題に入ってほしい。時間的にはプレゼンも含め30～40分程でしょうか。残りは質疑応答にあてればいい」。

外資系だと通訳が必要なこともある。逐次通訳だと時間のロスが生じるので、予算が許すのであれば同時通訳を薦めている。プレゼン内容も工夫する必要があるとのことだ。

細かいことで、と前置きしさらにこう続けている。

「作業スペースのない記者会見場は非常に困る。シアター形式だったり、椅子のみ。ひどいと、スタンディングというのもある。こちらはメモをとりながら、写真撮影もあるので、それなりの場所が必要です。エンターテインメント性を凝らしたり、お洒落な会場で行うケースもある。気持ちはわかるが、こちらは仕事にきているので、普通にやってほしい」。

テーブルなどは、3人掛けを2人掛けにすると広く使えるので、記者には喜ばれる。一度、試してもいのではないか。

最後に、説明会終了後のぶら下がりの目的を教えてくれた。

「他社に聞かれたくない質問をする。それだけです」。

業界によって、説明会の形式も多種多様である。何がベストわからないが、目的は一つである。メディアの報道を通じて、広く世の中に訴求・認知することだ。その点だけは踏み外すべきではないだろう。

企業が自社でブログを運営する、いわゆるオウンドメディアの数が増えている。運営がかなり大変なので、数ヶ月でやめてしまう会社も多いのだが、それでも中には立派に運営をしている会社もある。

一方で、旧来のマスメディアを利用しようという会社もまた数多くある。

しかし、オウンドメディアと、マスメディアとのちがいとは一体なんだろうか。広告との差異は一体何なのだろうか。

一言で言えば、オウンドメディアとマスメディアの違いは、「誰が書いているか」に尽きる。

もちろんリーチできる人の数にちがいはあるのかもしれないが、それは本質的な差異ではなく、オウンドメディアも大きくなればマスメディアと同程度の人にリーチ可能だ。

そうではなく、オウンドメディアは、一次情報、マスメディアは二次情報ということが、決定的なちがいである。オウンドメディアは、企業の中の人物が直接書く。当事者が書く。マスメディアは、記者が取材をして書く。他人が書く。

これが大きなちがいである。

だから、自ずと運営の方法が異なる。

マスメディアの記事は、基本的には中立、客観的に書かれる。そうでなければ、広告としてみなされる。だから、できるだけ公平、中立な情報をどうやって記者に取り上げてもらうか、世の中の人にどのように役に立つかが鍵になる。

だが、オウンドメディアは中立ではない。それどころか全てが広告と言ってもよい。

だが、オウンドメディアが広告的なことをすれば、そこに読者はいつかない。オウンドメディアは「どう楽しんでもらうか」「うちのことをどうやって好きになってもらうか」に焦点が当たる。

オウンドメディアは、マスメディアの記事と違い、好きなことを書くことができる。が、それはより読者に対してシビアに向き合うことを要求される、高度な活動だ。

なにせ、自分たちを自分たちで制約しなければならないのだから。